ボートは最高のコミュニケーションツールです。
時代とともにボートライフはとても身近になりました。
マリンスポーツの普及に伴い、国民が海洋レジャーを楽しむ機会が増えてきました。
平成８年に制定された「海の日」に各地で行われるイベント、全国に展開された公共マリーナ整備計画からもさらなる海洋レジャーの普及が期待されます。
また、人々が日常の生活から離れ、自然を満喫することで絶大な「癒し」効果を生むことも周知の通りです。ボートによる自然との関わりは生きる力、働く力を与えてくれるばかりか、穏やかな心も与えてくれます。
さらに、海という大自然においてのコミュニケーションは、机上では得ることの出来ない貴重な体験となることでしょう。
このようにボートをはじめとする海洋レジャーはビジネスにおいて最強のコミュニケーションツールと言えます。ここでは、法人でのご利用方法や運用方法、法人購入のメリットを詳しくご紹介致します。
法人購入のご利用方法
How to use
社員の福利厚生として、ビジネスツールとして、会社を元気にするボートのご利用方法をご紹介致します。
ボートを使ったイメージ戦略が、新次元の事業展開の可能性を広げます。
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これからの福利厚生として
社員を募り行われる親睦会や社員旅行は、今では個人の自由を尊重するあまり実施されなくなっています。ボートを活用することで、会社という枠を超えたコミュニケーションが可能になります。また社員の家族間の交流など新たな輪が生まれます。
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ブランディングのための戦術として
好印象と統一性を目的に、大きなコストをかけC.I.が導入されます。しかし、ブランディングの手法は他にもあります。ボート&マリンには、「活気・若い・先端・スポーツ・自然」等のプラスイメージがあります。ボート所有のアピールで、「爽やかで快活な企業」を印象付けられます。
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人材育成と確保のためのツールとして
福利厚生に「マリンクラブ」を持つ企業として、新たな人材に向け、他企業との大きな差を印象付けられます。また、ボートは自然を相手に適切な判断やルール厳守が求めらるレジャーです。ここで培われた力は、企業活動への効果も期待できます。
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マリンライフを通じて広がる人脈
オーナーは、マリーナを利用することになります。他のオーナーやメンバーとのおつきあいも楽しみのひとつです。マリーナの開放的な雰囲気が人と人とを穏やかに引き合わせてくれます。仕事を離れた個人として、またビジネスの関係に広がることもあるでしょう。
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ビジネスツール、プレゼンツールとして
欧米の企業では、クルーザーボートやヨットを演出のツールとして、プレゼンテーションやミーティングを日常的に行っています。わが国でも競合他社との差別化として、注目されつつあります。お客様とのより深い信頼関係を築くことが期待できます。
法人購入のメリット
Merit
ボートの購入費用は短期間で損金として計上できます。リースをご利用して導入できます。
ボートは、短期間で費用計上できます。（総トン数20トン未満の場合4年償却）
一般的なモーターボートの耐用年数（減価償却費）は4年間ですので、短期間で損金として計上できます。（※会社の経営状況により変化する場合があります）
固定資産の償却率
一般的なモーターボートの場合
| 耐用年数 | 償却率 | |
|---|---|---|
| 定額法(年率) | 定率法(年率) | |
| 4年 | 0.250 | 0.500 |
貴社にとって大きな償却メリットがあります。
ボート購入に関わる費用
1）イニシャルコスト
- 船体（エンジン・備品・装備品一式含む）
- 法定検査（含代行料）
- 運送費
- オプション（航海計器他）
- マリーナ費用（申込金・預り金・船台）
- ボート免許取得受講料
2）ランニングコスト
- マリーナ年間保管料
- 運航契約料
- 法定検査（含代行料）
- ボート総合保険
- 燃料代（リットル×時間×日×円）
- メンテナンス料
福利厚生だけでなく、資産形成にも役立つリースがお勧め
リースのメリット
- リース料は経費処理することができます。
- 事務手数を大幅に軽減できます。
- 資金が有効に使えます。
- 銀行の借入枠は手付かずで残ります。
- 固定資産に計上しなくてすみます。
- 船体保険・対人対物保険を含めることができます。
- ボートのリース期間は（法定耐用年数4年）→2年～5年の範囲で任意に設定できます。
買取選択権付きリースアップの場合、リース満了後の買取が可能
リース終了後の艇を優先的に買取いただくことができます。経営者の資産形成にお役立ていただけます。
月額リース料（物件価格1,458万円、前払リース料30%、残価20%の場合）
| リース期間 | 月額リース料 |
|---|---|
| 3年（36回） | 280,500円 |
| 4年（48回） | 225,500円 |
| 5年（60回） | 192,500円 |
※ 金額は消費税込（10%）表示です。
※ リース料にはボート保険料を含みます（三井住友F&Lの場合）。
※ 本リース料は概算であり実際に契約される際は契約時の金融事情によって調整させていただく場合がございます。また、上記はリース会社のコミットメントではございませんので、実際のコミットメントにはリース会社の社内審査が必要になります。
社内運用方法
How it works
安全に、公正に効率よく運用するための規則例をご紹介します。
「マリンクラブ」の設置で、社内が活性。
リッチなイメージを伴ったアウトドアレジャー、マリンとボートの非日常的な世界が社内に新しい空気を吹き込みます。社内にマリンクラブを設置し運用することで、社内の人間関係が活気のある明るいものとなり、社内・社外・お客さまへも波及していくことでしょう。
- ボートの購入費を損金として計上するには、その目的が社用（福利厚生）であることを実証する必要があります。ウェーブランナーは、複数台の所有が望ましく、またボート免許の保有者もひとりだけでなく複数名の保有が望ましいようです。
- ボートの利用規則例やクラブ会則例など、企業内導入から運用まで、さまざまなノウハウの蓄積があります。ソフト運用面についてもサポートいたします。 是非、お問合わせください。
法人におけるボートの運用規則例
第一条 目的
○○○○○号は○○○○株式会社の取引先接待及び従業員の福利厚生のための施設として設置したものである。利用に当たっては、取引先に失礼のない様、また従業員相互の親睦を深め、健康の増進を図ることを目的に公平に利用すること。
第二条 安全
ボート利用については何よりもまず安全に留意し、規則違反等により事故をおこすことのない様、借受責任者、船長は勿論乗船者全員が各自の責任により注意すること。
第三条 借受責任者
借受責任者は○○○○○号の管理、運用全般につき利用者が安全かつトラブルなく利用できる様留意すること。特に○○○○○号の航行に当たっては船長が的確な判断をもって運航に当たれる様、責任を持って乗員全体のとりまとめを行うこと。
第四条 利用規則
○○○○○号を利用する者は「利用許可証」により事前に使用許可を得た上
- 「 」マリーナ利用規約
- 本規則 に従い、利用すること。特に初めて使用する者、操船する者は予めよく諸規則を習熟しておくこと。 尚、「○○○○○」号の最高乗員人数は「 」名である。
第五条 利用上の諸注意
（1）出航前の注意
- 天気予報に注意し、見込みによる無理な出航は絶対やめること。
- 出航前、悪天候による出航、中止の決定は船長が行う。
- 出航前に必ず下記の点検、確認を行うこと。
1.定員
2.船検証
3.船籍票
4.海技免状
5.法定安全備品一式
6.航行許可海域
7.海図
8.機関の具合
9.燃料等 - マリーナオフィスに出艇申告を必ず行うこと。
- 船長は乗員の中から船首側のもやい係、船尾側のもやい係を決めること。
- 船長は乗員にトイレの使い方を教えること。トイレットペーパー以外は使わないこと。
- 乗員は航海に適した服装をすること。
（靴はゴム底の滑りにくいものを使用、又雨ガッパ、ウィンドブレーカー等の風雨、寒気防止衣料の用意等）
（2）航行中の注意
- 指定航行区域を厳守すること。
- 遊泳中の人、航行中の他船、流木、ビニール当の浮遊物、定置網等には十分に注意を払うこと。
- オーバーヒートにならぬよう常に水温計に注意すること。
- エンジン音、振動、臭いに異常が感じられた場合、直ちに停止し、点検のこと。
- 船内火災は乗員全員の人命に係わる重大事であるから船内で調理、喫煙等により火気を使用する場合は各自責任を持って十分の注意を払うこと。
又、子供の行動については親が責任を持ち、常時注意していること。 - 万一到着が帰港予定時刻に遅れそうな場合、必ず帰港予定時刻前にハーバーに電話連絡すること。
- 帰港は原則として16時迄にしなければならない。もしそれ以降になる時は同じく電話でハーバーに連絡すること。
（3）帰港後の注意
- 帰港したらまず到着をハーバーに連絡の上、着艇申告を提出の事。
- クレーンで上架する前に全員下船し、燃料を満タンにしておく事。
- 陸上げした後、以下の整備を行うこと。
（a）船体の水洗い
（b）デッキ及び手すりは水と洗剤で洗う
（c）ロープ・アンカーの水洗い及び格納
（d）エンジン及びドライブの点検
（e）ビルジ（水あか）を抜く
（f）清水タンクの水を抜く
（g）電源スイッチをOFFにする
（h）エンジン冷却部を清水で洗い、塩抜きする
（i）ボートカバーをかける
（j）航海日誌をつける（船長）この時、当日の給油料も記入しておく
（k）借入責任者は「利用許可証」の事後報告事項を記入する
（l）カーテンを閉め、戸締まりをする
第六条 利用料
- 燃料代は乗船者の負担とする。
- 上下架代は一人当たり○○○○円負担する。
第七条 鍵の管理と返却
借受責任者は鍵の受け渡しを行うが、利用中は責任をもって保管し利用後は出社日の朝、「利用許可証」と共に直ちに返却すること。尚、万一紛失の場合は紛失者が再調整の費用を負担すること。
第八条 船長・助手の派遣
- 船長・助手は運行会社「 」と派遣依頼契約を締結します。
利用の際は使用希望日の前月の一日迄に利用許可証を提出し、許可を受けること。 - 使用日の前々日AM9：00～AM12：00迄に運行会社「 」に連絡し、運航の確認をとること。
法人におけるボートの利用証例
